【2022年度版】歯科衛生士の平均給料や年収は？年齢や地域別に徹底解説！

推移を見るとここ5年の平均給料は緩やかに上昇し続けています。2020年のみ一時的に下がっていますが、これは新型コロナウイルスの影響で来院数が減少したことが原因と考えられます。
2021年では28万円近くまで上昇しているので、今後も歯科衛生士の給料は上がる傾向にあると考えられます。
 

歯科衛生士は勤続年数やキャリアアップに応じて昇給していくのが一般的ですが、50歳～54歳はキャリアのピークで平均34万円の給料となりました。29歳までは緩やかに給料が上昇していきますが、30歳～34歳では平均給料が下がっているのが分かります。
 
日本歯科衛生士会が実施した調査によると、勤務先変更の理由として「出産・育児」「結婚」が上位になっており、ライフステージの変化によって離職する方が多いという要因が考えられます。
 
35歳～40歳で再就職する方が増えていることから、結婚・出産・育児を経て復職して間もない時期の給与が反映された結果となりました。

 

地域別の平均給料

 
地域別に給料額を見ていくと、滋賀県が43万7,900円とTOPになりました。
 
求人数の多い首都圏の給料が高いイメージですが、滋賀県、徳島県、山口県といった地方が平均給料が高く出る傾向でした。

ちなみに東京都の場合、平均給料が29万7,400円のため、手取り額は23万7,920円あたりになります。   
 


直近の平均賞与額は52万2,700円でした。
過去5年の歯科衛生士の平均賞与データをさかのぼってみると、徐々に賞与額が増加してきていることが分かります。
特に2021年では52万円以上になるなど、ここ5年間で10万円以上の差があります。

ただ、賞与は支給回数や金額などを事業所ごとに自由に決めてよいことになっているため、賞与がまったく出ないというところもあります。
歯科医院が年俸制を取っている場合は月の平均給料は高くなりますが、その分賞与がありません。トータルで見ると支給額は変わらない場合が多いのですが、求人を見る場合は注意してみるようにしましょう。

また賞与は基本給から算出されることが多く、月給自体は高くても手当てなどを抜いた基本給が低い歯科医院もあるため、事前に確認をするようにしましょう。

歯科衛生士の平均時給はどれぐらい？

日本歯科衛生士会が令和2年に発表した『歯科衛生士の勤務実態調査報告書』によると、常勤で給料形態を「時間給」と回答した方のうち、27.3％が「1,100円以上1,300円未満」と回答し、一番多い割合を占めています。（※1）
 
非常勤においても、27.7％が「1,100円以上1,300円未満」と回答しているため、常勤・非常勤ともに1,100円～1,300円程度が平均的な時給と言えます。
 
平成22年や平成27年のデータと比較すると1,300円以上の時給をもらっている方の割合が徐々に増えており、歯科衛生士の時給は増加傾向のようです。
 

歯科衛生士が給料をあげるには

 歯科衛生士が給料を上げる方法として昇給で増やしていくパターンと転職をして増やしていくパターンが挙げられます。

歯科衛生士は初任給が21万円～23万円ほどが相場となっており、勤続年数とともに昇給していくのが一般的です。

しかし、勤続年数による給料アップだけではある程度の金額になると頭打ちとなるケースが多く、年収500万円を超えることが難しくなってくるでしょう。
 
※とはいえ、事業所によって待遇が大きく異なるため、好待遇の事業所に長く勤めることができれば、平均給料を超える金額を得られる場合もあります。
 
長く働ける職場を見つけ、堅実にスキルや自身の評価を高めていくことができれば、勤続年数が長くなるにつれて給料の額も上昇するはずです。もしも給料を上げたいけど今の職場では上がる見込みがないと感じるのであれば、転職を検討してみるのも一つの手だと言えます。

もしも今の職場で給料を上げたいと考えるのであれば、認定歯科衛生士の資格を取得するなどスキルアップで上げていくのが王道でしょう。


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