歯科助手から歯科衛生士になる

3番目に歯科助手に比べて圧倒的に求人数が多い点が挙げられました。
実際に歯科衛生士の求人は歯科助手と比べて、常時3倍以上の求人数があります。
歯科助手時代に面接で落とされた歯科医院でも、歯科衛生士の資格取得後に簡単に受かったという回答者もいました。

また30歳を境に採用されづらくなる歯科助手と異なり、年齢を経ても衛生士の応募者なら採用する状況を見て、飛び込んだ方が回答者のほとんどでした。
2番目に多い理由としては、「歯科医院で働くにつれ歯科の仕事（予防処置や口腔ケアなど）が好きになり、より患者さんの健康に貢献したい」という向学心（好奇心）を感じたからでした。

法的な資格を有していない歯科助手には、患者さんの口腔内を触る医療行為を直接行うことはできません。歯科医院によっては、歯科衛生士不足から国家資格を有していない、歯科助手にスケーリング（SC）や印象採取を行わせるところもありますが、これらは違法行為になります。

何をして良い、してはダメということ以前に、国家資格を有する医療人として患者さんの口腔環境を改善してゆくことは、変化を直に見ることができ、更に患者さんから直接感謝される機会も多く、【仕事のやりがい】を感じられる瞬間が多いのは歯科助手と歯科衛生士の大きな違いと言えそうです。

 
歯科衛生士になろうとした動機としては、「歯科衛生士という職種に将来性を感じて職種転換を目指した方」が一番多いという結果になりました。
歯科助手という仕事に将来性を感じられなくなったことがきっかけで、歯科衛生士の将来性に魅力を感じるようになったという声も聞きます。
  【将来性を感じて衛生士を目指した】と答えた方を対象に、
「どんな点に将来性を感じたのか？」も聞いてみました。

アンケートした結果は以下の通りになります。
歯科衛生士に将来性を感じるポイントとして最も多かったのは、「結婚・出産後も働ける」という点でした。

女性のキャリアが語られる際には結婚・出産後のキャリアは避けて通れないでしょう。歯科助手と比較した際に歯科衛生士は国家資格であるという違いがあり、キャリア復帰しやすい点に魅力を感じる人が多かったです。

ここまで読んで歯科助手から歯科衛生士へのキャリアアップに興味を持った方もいるかもしれません。

歯科助手から歯科衛生士になる際には、歯科衛生士専門学校（医療専門学校の歯科衛生士科）に３年間通って勉強し、専門的な技術・知識を身につけたあとさらに国家資格の試験に合格する必要があります。
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そこで衛生士専門学校を通じて国家資格を取得した方に、学校選びでどんなポイントを重視していたかアンケートを取りました。
 
学校選びの基準として【友達や親族が通っていた所だから】と答えた方は、全体の8％いました。
また4名中3名が専門学校は歯科大学附属の歯科衛生士科に通われていました。
家族に卒業生がいた方は、その学校以外の選択肢は考えなかったようです。
 
「オープンキャンパスで行った際の学校関係者の対応に好感が持てた」
「在学生が社会人経験のある自分でも馴染めそうな年齢層だった。」
など、【人】のポイントを上げているのが特徴でした。

校舎がきれい・最新の設備が整っているなどの理由もありましたが、設備よりも人の部分を重視している人が多くいました。
  自宅から徒歩圏内でなくとも、勤務先クリニックから近いという理由で学校を選ばれた方もいました。
働きながら3年間も通学するのは大変なので、通学時間は非常に重要なポイントですよね。
近年夕方からの通学でも資格取得ができる夜間部（二部）を構える学校が増えてきております。昼間は歯科助手として歯科医院で働きながら、夕方から学校へ通い資格取得を目指すパターンが王道になりつつあります。

2023年現在は、2年間で歯科衛生士資格を取得できる学校は存在しておりません。全学校で3年以上の履修が必須となってます。そのため、学費のことを考えて働きながら通えるところを選択した方が全体の半分でした。
夜間部は働きながら通えるだけでなく「昼間部より学費が安い」というメリットもあります。

ここだけの内緒の話ですが、歯科助手として働きながら歯科衛生士を目指す場合、実習先を自らが働く歯科医院を指定できると、お給料をもらいながら実習もクリアできるという激アツなケースもしばしば見受けられます。
 
国試の合格率や就職率などの実績も大事ですが、衛生士学校に通うにはお金がかかるので経済面で不安があるかもしれません。

受験しようとしている学校の学費が気になる方も多いでしょう。
学費は募集要項を見ても比べるのが難しいため、次項で詳しくお伝えします！   まず学費の内訳としては以下のようなものがあげられます。


・入学金

その名の通り入学時に支払う金額になります。
初年度にしか発生しない金額なので2年目以降の学費は、入学金分安くなるのが基本です。 東京の全日制では10万円〜40万円で設定されているケースが多いです。

・授業料

学校の授業を受けるために治める費用であり、毎年かかってくる費用となります。
東京の全日制では50万円〜80万円で設定されているケースが多く、３年間通じての学費の差に大きく影響してきます。

・実習費

学校によって大きく２種類の表記に分かれ、実習費のみで設定されている場合と、 実習費+施設・設備維持費に分けられている場合があります。
東京の全日制の場合、実習費+設備維持費用で合計10万円〜25万円で設定されているケースが多いです。

・諸費用

主に個人で使用する白衣・教科書代・器具材料にかかる費用が含まれます。 東京の全日制では初年度は30万円〜35万円、2年目以降には安くなっていくケースが多いです。
歯科衛生士専門学校に通うための学費のうち、実習費と諸費用は大きく変わらないことが多いです。 学校によって差が出るのは入学金と授業料です。


例えば以下2つのモデルケースを見てみましょう。

・A学校
入学金：10万円 授業料：80万円

・B学校
入学金：30万円 授業料：60万円


上記の場合、入学金と授業料の初年度合計は90万円となります。
しかし、入学金が発生しない2年目以降は授業料が安い分、 3年間でB学校の方が40万円も安くなります。
東京にある3年制・全日制の学校の場合は入学金＋授業料＋実習費の初年度合計が100万円〜の学校が多いです。
3年間で300万円を切れば平均より安いと言えるでしょう。
 
実際に卒業までの3年間にかかる費用は約300〜400万円程度になります。


しかし、返済不要の国の給付金制度で学費の約半額をカバーすることも可能です。学びに対するサポート体制も充実しており、卒業後も安心して働くことができます。


【参考】専門実践教育訓練給付制度

働く方の主体的な能力開発の取組み又は中長期的なキャリア形成を支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とし、教育訓練受講に支払った費用の一部が支給されるものです。

また、初めて専門実践教育訓練（通信制、夜間制を除く）を受講する方で、受講開始時に45歳未満など一定の要件を満たす方が、訓練期間中、失業状態にある場合に訓練受講をさらに支援するため、「教育訓練支援給付金」が支給されます。

（教育訓練給付制度の概要）　厚生労働省のホームページを参照