円満退職するために知っておくべき【4つのこと】

歯科医院を退職する際、円満退職できる歯科衛生士と、揉めてしまう歯科衛生士がいます。

歯科医院は個人経営のところも多く、院長先生の裁量権も大きいため、 院長が退職に納得していればスムーズな円満退職ができますが、納得していなかった場合、揉めてしまう事があります。

円満退職の正式な定義はありませんが、雇用側と労働者がお互いに納得して退職に向けて進めていくような流れ、 及び退職を完了する形と言って間違いはないでしょう。

歯科衛生士の転職理由のトップ３は「職場の人間関係」「スキルアップ」「結婚・出産」の3つです。 女性が多くを占める職業であるがゆえに、結婚や出産などのライフステージの変化で退職をされる方も多いです。


人間関係で悩む人が、知らずにやってしまいがちな癖。

一般企業とは異なり、少人数で運営している歯科医院が多いため、一緒に働くスタッフ・院長との相性が何よりも重要なこの仕事。

院長からのパワハラ・性格の不一致はもちろん、スタッフとのトラブルまで、 人間関係で悩み転職をする歯科衛生士はあとを絶ちません。
 

拘束時間が長く、身体的な負担が大きい職種であるため、人間関係が悪い環境だと、有休が取得しづらさや、トイレに行くヒマもないほど忙しいなど、他のネガティブ要素が一つ重なるだけで、続ける自信がなくなってしまうケースが多いです。

2015年3月に日本歯科衛生士会から発表された「歯科衛生士の勤務実態調査 報告書」によると、 
転職経験のある歯科衛生士は74.4％で、約4人中3人の歯科衛生士が転職経験があることになります。

この数字は常勤・非常勤問わずに計測した数値で、歯科医院に勤めている常勤の歯科衛生士に限定すると62.1%とやや下がります。

そのうち、3回以上の転職経験がある歯科衛生士が23％、2回が14.5％、1回が24.6％、0回が37.5%となり、 転職経験がある歯科衛生士の中では転職回数1回が一番多い結果となりました。

これは日本歯科衛生士会が把握している数になるので、実際の転職回数はもっと多くなると考えられます。
 

慢性的な歯科衛生士不足により転職先が豊富にあった歯科衛生士の転職市場ですが、 コロナウイルス流行により、状況は一変しました。

これまではなかったような、退職勧告や合意退社となるケースも多くのクリニックで見受けられます。 大手企業でも本格化をしてきたリストラやクビ切りが歯科業界で見られるのは非常に稀です。

もちろん円満退社とは言い難いですが、価値観が会わずに無理に働いているのはお互いにストレスがかかることですし、院長としてはこの大変な時期に【価値観の合わないスタッフ】を雇用し続けることは、『無駄な経費』として感じてしまうことも否めません。

日本の社会では解雇をすることは実質不可能に近いため、パワハラにより自己都合退社を促す歯科院長も多く見られます。

そんな中、お互い合意の上での退社となると失業手当の支給もすぐに受けることができますので、価値観が合わない職場で働いているのであれば、合意退社の話に乗るのも選択肢としては正しいかもしれません。
 

退職するのに必要な日数は？

退職の意志を院長に伝えてからどのくらいの期間で退職できるのでしょうか？

法律的には、期間の定めのない雇用の場合、院長に伝えてから2週間で退職が可能です。 もしくは、院長との合意が得られれば即日退職も可能です（レアケースではありますが）。

歯科医院によっては書面で就業規則で退職までの期間を定めているところもあります。 円満退職をしたい場合は就業規則に則って、退職の意志を伝えるのが良いでしょう。

また、一般的に円満退職するには3ヶ月前に伝える歯科衛生士が多いです。 担当の患者さんがいる場合、ちょうどリコールのタイミングとも合うので担当患者さんに退職の挨拶や引き継ぎもしやすく、 院長も納得しやすいベストなタイミングと考えられます。

就業規則は雇用主が定めた、その歯科医院で働くにあたってのルールです。
10人未満の雇用の場合、 作成の義務はないですが、作成するのは雇用主である院長の自由なのでトラブルを避ける為にも、 少人数の歯科医院でも就業規則を定めているところもあります。

日本歯科衛生士会の調査によると、就業規則を定めている歯科医院は約60%強といわれています。

就業規則は働くにあたってのルールなので、記載内容は事前にしっかり目を通しておきましょう。

退職は「〇ヶ月前までに申し出ること」など退職に関する記載もあります。 期間が明記されている場合には、就業規則に則って院長に退職の意志を伝えましょう。

退職理由を自分の中で整理したら、雇用主である院長に退職の意志を伝えます。 伝え方によっては院長を怒らせてしまったり、変に引き止められたりすることもあるので院長が納得してくれるように伝えることが重要です。

退職の理由は不満が多くなりがちなので、正直に言いすぎると軋轢が生じてしまうこともあります。 院長を思いやる気持ちをもって伝える方が良いでしょう。

伝えるタイミングは、事前に診療終了後など話ができる時間を取ってもらえるか確認しましょう。

退職を伝えようとしたときに院長先生の予定があっては時間が取れないので、 院長先生のスケジュールを把握しておくこともポイントになります。

退職を伝える日のタイミングとしては気まずい空気になった場合に備え、休みの前日などが気持ち的にもおすすめです。

 

退職の意志表示は必ずしも書面である必要はなく、口頭でも問題ありません。

ですが、就業規則に退職届の提出が義務づけられている場合や、 後々の「言った・言わない」のトラブルを防ぐためにも退職届は提出しておくのが円満退職を進めるうえで、おすすめです。

雇用主である院長が行う退職手続きの一つに雇用保険の離職票の作成があります。

離職票には離職理由の記入や、いつまで在籍していたかによって書類の書き方が変わってきます。 退職日を明確にしておくためにも退職届に記載しておくと安心です。

また、社会保険に加入している歯科医院の場合、 1日違いで取り扱いが大きく変わるケースもあるので、間違いを防ぐために退職届の提出をしておくのが良いでしょう。

退職届の書き方についてはネット上にフォーマットがあるので、参考にして書いてみてください。

院長先生が引き止める背景には主に2つです。

多いのは1の場合です。大事なのは歯科医院のこともよく考えることです。

「よく考える＝出来るだけ早く伝える」と考えてください。歯科医院が新しい人を補充するために余裕のある期間を考えてあげることが一番の対策です。

また、「後任者が決まったら辞めてもいい」という言葉もよく聞きますが、これは法的に効力はありません。

ただ、残るスタッフの方々や患者さんのことを考えても、きちんと引き継ぎをすることは大事ですし、やはり早い時期から院長先生に伝えることがベストであることは間違いないです。

2の場合は状況にもよりますが、一度院長先生の改善案を聞いてみるのもよいのではないでしょうか？

ただ、注意すべきなのは本当は改善するつもりはなくても、引き止めのために言っているケースです。 そのため改善案で引き止められた場合は、2週間など期限を決めてもう一度話し合うという形にしましょう。

なかなか辞められないことをスタッフからも聞いていて、 引き止めにくいウソの理由（家庭の都合など）を言ってしまうケースも多く見受けられますが、 ウソの理由を伝えた時点でもう関係性は続くことはありませんし、円満退職とは言えなくなります。

繰り返しになりますが、早い時期から伝えることが大事になってきます。

退職することが決まってから給与の支払いが止まったり、 遅くなるということは原則ありません。というか完全な違法です。

辞めさせてくれなかったために「職場をバックレてしまう」ようなケースは歯科衛生士側にも大きな問題があり、給与の支払いで揉めるのを聞いたりしますがこれも違法です。

賞与についても「早く伝えたらもらえないかも・・・」と悩んでいる方も多いと思います。 基本的には歯科医院のことを考えて早く伝えたら、賞与の時期には賞与がもらえることが多いです。

ただ、賞与はあくまでボーナスであり、約束されたものではありませんので、 支給がないことが違法にはなりません。
 

歯科医院のことをよく考えた退職の設定をし、 伝えた後も仕事をきちんと行っていれば院長先生も評価と感謝をしてくれる可能性は高いです。 それが賞与の支給につながることはイメージできますよね？

「辞めることを伝えたら院長先生が冷たくなりそう・・・」

そんな不安を持っている歯科衛生士の方は多いと思いますし、 実際に退職を伝えて冷たくなる院長先生もいるのは事実です。

歯科医院のことを思って「早く伝えることが良い」と書きましたが、 早く伝えればその期間が長くなることになります。 悩む方もいると思いますが、「大半の人が考えて正しいこと」を行う考えで良いと思います。

一番大切なことは仕事の手を抜かないこと、 むしろ今まで以上に手を抜かないくらいでも良いです。手を抜かずにやることで「最後までしっかりやろうとしてくれている」という気持ちにさせることが出来ます。

スタッフ内の人間関係に悩んで退職をする方にとっては、 この期間がより憂鬱になる可能性は高いです。状況によっては院長先生だけに早めに相談して、採用活動を始めてもらう方法も1つの手段です。

同僚との関係は最も気を遣うところなので、我慢が必要な部分はありますが、 辞めるということは退職する側も痛みを伴うことを改めて認識しておきましょう。

退職を伝える前から転職活動する？

転職活動をスタートさせるタイミングは主に3つに分かれます。

「1」についてのメリットは金銭面の不安が殆どないこと。デメリットは働いているために時間（スケジュール）の制限と、 辞められる確約がないことが面接先の院長にとって不安要素になることです。

「2」についてのメリットは金銭面の不安が比較的少ないこと、面接先の歯科医院で働ける時期の目途が立っていること。 デメリットはスケジュールの制限です。

「3」についてのメリットは時間の余裕、すぐにでも働ける柔軟さ。デメリットは職場が決まらなかったときの金銭面の不安になります。

それぞれにメリット・デメリットはありますが、基本的には「2」をおすすめします。 例えば3ヶ月後の退職が決まれば歯科衛生士さんにとっても、 現在の職場の院長先生にとってもお互いに次に向けた動きが取りやすいです。

すぐに働ける歯科衛生士を探しているところとはタイミングが合わないかもしれないですが、 働きながらでも3ヶ月の就職活動期間があれば次の職場を決めることが出来る方が多いです。

また、退職を伝えていない状態で面接に行くと、自分の中で現在の職場という保険が残っているため、 相当良いと思わない限り自分の中の合格点に達することは少ないです。

それで現在の職場で頑張ると思い直すことは1つの良い方法ですが、 転職したい気持ちが強い方は「きっかけ」として退職を伝えてから転職活動をすることがベターです。

まず基本的なことですが、履歴書は丁寧に書きましょう。 雑な履歴書ではどんなに志望度が高くても、院長に思いが伝わりづらいです。

写真や書き方、文字など一つ一つを丁寧に書くことで意欲の高さや、 仕事の丁寧さなどを一通の履歴書で伝えることができます。

履歴書はあらかじめフォーマットが決まっていますが、各メーカーによって項目欄の大きさが異なっているので、 医院側からの指定がなければ自分が書きやすいものを選んで問題ないでしょう。

職歴欄は原則、全ての入社、退社歴を記載します。転職回数が多い場合は別途、 職務経歴書を作成すれば問題ないので簡潔な事実記載のみで大丈夫です。

ポイントとしては以下の3つが挙げられます。

面接で聞かれる質問の一つに退職理由があります。 退職理由を聞くことで、 その人が「働く上で重視していること」「仕事に対する考え方」「仕事のモチベーション」などを知る事ができます。

退職理由を確認しておくことで、院長は同じ理由で退職する可能性があるのか、 その人が大切にしていることと歯科医院の方針がマッチしているのか、などを判断しています。

退職理由を聞かれた時におさえておきたいポイントは 「ポジティブな内容に変換すること」と「志望動機に関連付ける」の2つです。

退職した歯科医院のネガティブな話をそのまま伝えると不満が多い人だと思われてしまったり、 歯科医院の方針に合わせられない人、など自分自身がネガティブな評価をされてしまいやすいです。


また、多かれ少なかれ不満があって退職をしていると思うので、 それを解消する為に転職活動をしているわけですから、志望動機にからめて伝えることもできます。

もめて退職した場合に比べて、 円満退社をしていると自信をもって退職理由も伝えられるのでポジティブに受け取ってもらうことができます。

＞＞初めて就職・転職される方でも安心して職場を見つけられるよう、ココまで徹底して情報を集めてます。